国土交通省は、地域住民の避難行動の指針とすべく、災害用ハザードマップをポータルサイトで公開しています。
ハザードマップ(防災マップ)とは、災害の場所と被害頻度を予測し、その範囲をマップ上で表した地図です。防災ツールとして有効な他、土地購入の判断材料としても活用できます。
今回は、ハザードマップの種類や表示内容、ハザードマップの役立て方についてご紹介します。
国土交通省のハザードマップ(防災マップ)とは?
ハザードマップとは、災害の場所と被害頻度を予測し、その災害の範囲をマップ上で表した地図です。「洪水」「内水」「高潮」「津波」「土砂災害」「火山」などの種類があります。
国土交通省のハザードマップポータルサイトでは、全国の市区町村により作成されたハザードマップが、インターネット上に集約されています。
防災情報を1つの地図に重ねて表示できる「重ねるハザードマップ」と、自治体が作成したハザードマップを簡単に検索できる「わがまちハザードマップ」の2つの機能が利用可能です。
市区町村ごとに配布されるハザードマップについて
ハザードマップは、災害の種類に応じてさまざまなパターンが作成されており、日本の多くの市区町村で配布されています。災害の被害を最小限にするためには、平常時より災害リスクを認識したうえで、危険個所について正確な情報を知ることが重要です。
ここでは、市区町村で配布される、ハザードマップの表示内容の一部についてご紹介します。
洪水ハザードマップ
洪水には河川の氾濫によるものと都市型水害とも呼ばれる内水氾濫があります。洪水ハザードマップは、洪水の発生や大雨によるがけ崩れが発生した場合に被害を受けるおそれのある区域を示し、災害を予想される場合や発生した場合に備え、住民が迅速に避難できるよう作成されています。避難する時の注意点や避難ルートなど、災害対応に不可欠な情報が確認できます。
火山ハザードマップ
火山ハザードマップでは、将来噴火しそうな火山や火山活動が活発化した場合に備えて、火山灰降下の予測範囲、噴火災害の種類などを説明しています。噴火がはじまったらすぐに避難が必要な範囲など、地域によっては避難行動に欠かせない情報も掲載しています。
地震ハザードマップ
地震ハザードマップには、今後想定される地震とその被害範囲、地域別の建物被害予測図、地盤の液状化リスクを示すデータを伝えています。地震ハザードマップから、地盤によって揺れやすい地域と揺れにくい地域があることを確認できます。
津波ハザードマップ
マグニチュード規模の大きな地震が海を震源とする地域で起これば、大規模な津波発生が予測されます。
特に太平洋沿岸の地域は要注意で、対象自治体では津波被害の範囲や浸水被害が発生した場合の深度、地震発生時の取るべき行動や避難ポイントなどに関する情報を、津波ハザードマップに掲載しています。
ハザードマップはどのように役立てる?
ハザードマップを確認し、自分が生活する地域の災害リスクを把握しておくことで、地震発生時の迅速な避難に役立てることができます。例えば、避難場所までのルート情報も掲載されているため、万が一のときも、冷静に行動することができるでしょう。
また、居住を検討している地域の災害リスクを確認して、物件の購入を検討したり、災害を想定した家づくりをできたりします。
地盤サポートマップの活用もおすすめ
ハザードマップを確認することで、災害予測範囲を確認したり、居住地の防災計画を立てたりすることに役立ちます。
しかし、ハザードマップだけでは、地盤に関する情報を収集することに難しさを感じる方もいらっしゃるのではないでしょうか。
地盤は家を支えるために最も重要な部分です。そのため、土地を購入して家を建てる場合、地盤に関する情報収集は必要といえます。地盤の強さを、ハザードマップのように地図上で確認したい方には、ジャパンホームシールドが提供する地盤サポートマップの活用をおすすめします。地盤サポートマップでは、知りたい場所の地盤情報を簡単に調べることができます。
ハザードマップと地盤サポートマップを併用することで、理想的な生活環境を実現することができるでしょう。
おわりに
今回は、ハザードマップの種類や表示内容、ハザードマップの役立て方についてご紹介しました。
ハザードマップには、「洪水」「内水」「高潮」「津波」「土砂災害」「火山」などの種類があります。特定の地域の災害予測範囲が分かると同時に、避難場所や経路に関する情報も入手できます。また、地盤サポートマップを使うと、居住地の防災計画に役立てることはもちろん、土地購入の検討に欠かせない地盤強度を確認することも可能です。
ハザードマップをうまく活用して、その土地の災害リスクを認識したうえで、土地購入に役立てましょう。