戸建を購入する際には、契約前にさまざまなリスクを確認していく必要があります。特に、家の寿命に直結し、万が一のときに損害額が大きくなるトラブルといえば、地盤トラブルです。不同沈下が発生すると、住宅にダメージを与えるだけではなく、住人の健康にも悪影響を与える恐れがあるでしょう。ここでは、不同沈下とはどのような事象のことをいうのか、その原因や回避するための対策などについて、詳しくご紹介します。

不同沈下の基礎知識

不同沈下とは、軟弱地盤などが原因による地盤沈下によって建物が不揃い、不均一に沈下してしまう事象のことをいいます。不均一に建物が傾いてしまうため、建物に大きなダメージや住人に深刻な影響をもたらす恐れがあります。不同沈下が引き起こされると、家が水平ではなくなり、部分的に斜めに傾いてしまうことから、ゆがみや変形が生じます。

沈下量や傾き程度によりますが、サッシやドアが開閉しにくくなったり、犬走りや床タイルや壁、土間コンクリートなどにひび割れが入ったりすることもあるのでしょう。

そして、人というのは無意識のなかで水平ではなく、傾いた状態で暮らしていると平衡感覚がくるってしまい、体調不良や障害が引き起こされる恐れがあります。引き起こされる症状は一様ではありませんが、たとえば寝苦しくなってしまったり、気分が悪くなったりしてしまったりする恐れがあるでしょう。

不同沈下が発生する主な原因 

地盤の軟弱さ

人工的に造成された地盤や、腐植土層などの軟弱層が分布している地盤などの場合、地盤が弱いため、地盤が建物の重みに耐えられなくなり、徐々に傾く場合があります。特に、人工的に造成・地盤改良された地域のなかでも比較的新しい盛土や埋戻し土は、締固めが不十分だと圧縮沈下が発生します。

圧縮沈下とは人工的に掘り起した地盤が雨水や自重、振動などによって、土の粒子の配列が再配列することで発生する沈下のことです。

傾斜地

山地や丘陵地などの傾斜地では、地面を平らにするために切土や盛土造成が行われます。こうした造成地では隣地との境界に擁壁が設置されていることがほとんどです。擁壁の埋戻し土や、ガレージの埋戻し土は締固めが不十分になることがあり、地盤の局所的な緩みから不同沈下が起きるケースがあります。

建物の荷重の偏り

軟弱地盤が分布している地域において、たとえば2階部分を非対称に建てるなどの施工を実施してしまうと、建物の重みが一方向に偏ってしまい、地盤が重みに耐えられなくなり沈下することがあります。

不同沈下の修復工事を依頼する際のポイント

万が一不同沈下が引き起こされた場合は、二次被害を防ぐために元の水平状態に戻す修復工事を行わなければなりません。

不同沈下の原因を確かめる 

まずは、不同沈下の原因や状況を確認する必要があります。「沈下はすでに収束しているのか」「まだ進行中なのか」によって対応方法が変わってくるでしょう。また、硬い地盤がどれくらいの深さにあるのかによって、工事内容に違いが生じてきます。そのため、家を建てたハウスメーカーや工務店に相談したうえで、地盤保証会社に調査を依頼しましょう。建物や地盤状況など不同沈下が起きた原因を詳しく把握することが必要です。

被害状況を詳しく確認する 

建物にも大きなダメージが発生している恐れもあるので、地盤調査だけではなく、建物の被害調査も依頼するようにしましょう。場合によっては、修復工事後に修繕対応が必要となるケースもあります。

工事内容と費用を確認する 

調査結果を確認したうえで見積もりをしてもらい、修復に必要な工事内容を提示してもらいましょう。修復内容に納得ができれば、契約を行い、建物を元の水平状態にする工事をしてもらいましょう。特に内容に関しては、しっかりと吟味する必要があります。不適切な工事内容によっては、再び不同沈下が引き起こされる場合があります。工事内容や工事日数などを含めて、しっかりと確認し、一度の工事で済ませられるように、工事前に疑問点や不安点をすべてなくしてから契約することをおすすめします。

ジャパンホームシールドの地盤点検システム

地盤沈下の点検はさまざまな業者がサービスを提供しています。そのなかでも、ジャパンホームシールの「地盤点検システム」がおすすめです。地盤点検システムは既存住宅の不同沈下事故に対応できる商品です。新築時の地盤データと現在の基礎の仕様を確認し、建物の状況によっては地盤調査を行います。地盤状況と建物の傾きなどをチェックし、品質基準に適合していれば、適合証明書を発行してもらえるので、安全な状態であると知ることができるでしょう。

そして、10年間の地盤品質保証を設けているため、万が一適合証明書発行後に不同沈下などが起こった場合も、地盤品質保証を受けることができます。このサービスを受けたい場合は、住宅事業者に依頼して申し込みをしてもらう必要があります。新築時の地盤データ、基礎の仕様、建物のレベル測定を行い、問題なければ適合証明書を発行してもらえるでしょう。